最近、学習指導要領なるものを調べています。会社内での世代間ギャップの原因を、どのような方針での教育を受けてきたか？という視点で探ってみようという試みです。
業績アップのための社員育成
この視点は、間違っていると断ずることはできません。企業活動を行う上で、業績は重要な要素ですし、企業の死活問題ですから。
では、この視点だけで社員を育成するという視点は、戦後から昭和53年までの時期に、小中学生だった人であれば、大きな違和感を感じないものかもしれません。
戦後から昭和53年までの学習指導要領は、「科学技術力の向上」といった国全体の在り方の視点から学ぶ内容について方向性を示しています。したがって、教育を受けるということは組織のためという感覚は、違和感がないものとなるかもしれません。
結果として高度経済成長期となり、世界トップクラスの経済大国になりましたね。しかし、社会の変化により、弊害も出てきました。それが「受験戦争」であったり「落ちこぼれ」の問題です。
そこで、昭和53年の学習指導要領の改訂により、学びに「ゆとり」ということを意識し始めます。おおざっぱに言うと、団塊ジュニア世代以降ですね。この辺りから、国のためというよりも、「個々人が生きるため」という要素が強くでてきます。
特に、平成以降では「自ら学び考える」であるとか、「生きる力を育む」という視点になってきます。
団塊ジュニア世代以降、だいぶ変わりましたね。
極端な言い方をすれば、国がこれを学べ！と詰め込んでいくことから、自分で学び生きていく力を身に着けていくというように変化してきているものです。
では、話を戻して「業績アップのため」ということになると、おかしなはなしではまったくないけれども、学ぶ世代によって違和感が出てくるというのも納得できるのではないでしょうか。
「組織のため」から「自分のため」という変化です。そして、その変化は、急に変化というより徐々に色濃くなっていくものでしょう。そうすると、団塊ジュニアより世代が上の層が、「業績アップのため！」と育成を考えても、徐々にその発想に違和感が濃くなってくる。若ければ若いほど。
これも極端ですが、昭和世代と平成世代では大違いというのが裏付けられる感じです（ただ、団塊ジュニア世代あたりは「昭和・平成世代」ともいえるかと思います。昭和の名残を持ちつつも平成もという感じで）。
そうすると、違和感を持ったまま育成を受ける。昭和世代から育成を受ける平成世代となると・・・学ぶという視点、感覚が違うところから始めなければいけないのでは？となります。学生から社会人となり、いきなり会社のために学べ！業績アップのために育成しているんだ！となると「えっ？」って。
まずは、ここのギャップを埋めていく必要がありそうですね。
あくまでも、業績アップのための育成であることを諭していく
個々の成長を促すためということを強調するのか？
どちらが効果的か？効率的か？ということも考えてみたいですね。
